FAQ

人事異動はありますか？どのくらいの勤続年数後に行なわれるのですか？: 当社では職種別採用を行っておりますが、新卒採用者は全員「総合職」での採用となりますので、人事異動の対象となります。

しかし、一定の勤続年数で異動する決まりはありません。人事異動は、ビジネスとポストの状況や本人の適性などを総合的に勘案し、会社が必要と判断した場合に行われるからです。また、「自己申告制度」という制度があり、一年に一度、自分のこれからのキャリアについての希望を申告できます。さらに仕事の「目標による管理」のサイクルに合わせて年数回、上司と目標とパフォーマンスについて話し合う場もありますので、異動の希望を伝えることができます。

女性が働きやすい制度はありますか？: はい、あります。
労働基準法で定められている産前産後休業制度の他に、妊娠中や出産後の従業員が勤務時間を短縮したり、休職したりすることができる制度、また、セクシャルハラスメントの相談窓口などがあります。これらにより、多くの職場で女性社員が重要な役割に就いて活躍しています。

社内風土をお聞かせください: 社員は「まじめ」で「堅実」な人が多く、社内のコミュニケーションもスムーズな会社です。
一方で積水化学との交流を通し、ビジネスにおける成果とスピードについても重視して業務を進めています。

各事業の研究所には、学生時代に薬学以外を専攻されてきた方がいらっしゃいますか？: 薬学以外の出身の社員もたくさんいます。
理学、工学、農学、医学部など様々なバックグラウンドを持った社員が集まっています。

営業職に女性はいますか？: はい。第一線で活躍しています。

入社にあたり、自ら進んで学んでおくべきことはありますか？: 入社後のことを先取りする必要はありません。
仕事をするために必要な準備は、内定後の通信教育や入社後の研修から始められるように計画されています。学生の間は、本来の学業にしっかり取り組んで欲しいと思います。

新入社員の配属はいつ頃決まりますか？: 選考過程を通じて本人の希望や適性を把握し、各部署の要員を考慮しながら2月から3月頃に正式に決められます。

各事業における積水メディカルの強み、他社との違いは何ですか？: 事業別にお答えいたします。

検査事業
高性能な製品を生み出す技術力はもちろん、採血管・臨床検査薬・検査機器を取り揃えているため、検査に関する一貫したサポートが可能なところに強みがあります。また、当社では営業担当者を技術的・学術的な面からバックアップするカスタマーサポートセンターを設置しており、お客様へ手厚いサポートができるよう体制を整えています。

医薬事業
不斉合成技術を活かし、医薬品用アミノ酸（キラルアミノ酸）を作り続けて50年以上の歴史があるため、蓄積されたノウハウ・技術が強みです。近年、医薬品業界は低分子医薬品からバイオ医薬品へと移行する大きな転機を迎えていますが、当社では自社開発した次世代ペプチド合成法STag法によるペプチド医薬品の大量合成に取り組んでいます。

創薬支援事業
もともとラジオアイソトープ（RI）標識化合物の合成受託から始まった事業で、RIの取り扱いについては長い歴史と経験があります。また、民間企業としては国内最大級のRI取扱施設を持っています。最近では、新しい医薬品開発プロセスとして注目されている「マイクロドーズ臨床試験」の国家プロジェクトに参画を経て試験を開始するなど、医薬品開発の革新にも貢献しています。

新入社員に求めるのは、どのようなこと（能力・人物像）ですか？: 新入社員の皆さんに求めているのは、「自ら学び、考え、積極的に行動できる力」。

具体的には、課題（あるべき姿や求められている事と現状とのギャップ）を把握し、それを解決するために実際に行動を起こせる人です。

当社は、自ら手を挙げる人にチャンスを与えていく会社ですので、常に向上心を持って自分を成長させていこうという強い意欲を持っている方に、是非仲間になっていただきたいと思っています。

新入社員に対する研修はどのように行われますか？

年によって多少の変更がありますが、大まかには以下のようになります。

入社前12月～通信教育受講（入社に対する不安解消、社会人としての基礎知識など）
4月1日	積水化学グループ入社式（京都）
4月2～5日	積水メディカル入社式（東京）新入社員研修（コミュニケーション、ビジネスマナー、就業規則・経費精算等の会社のルール）
4月6、7日	休み（移動）
4月8～10日	各事業所見学
4月11～12日	電話対応研修、ロジカルシンキング研修など
4月13、14日	休み
4月15日	配属先にて部門研修（営業職の場合、営業研修が約2ヶ月行われます）
9月	6ヶ月フォローアップ研修

なお、新入社員一人ひとりに対して育成担当者（同じ部署の先輩等）がつき、仕事全般に関する指導を原則1年間行います。